リノベ向きでない物件を選ぶリスク

リノベーション向きでないお部屋を選んでしまうと、希望に沿った工事が行えず、購入後の生活に支障が出る可能性があります。

例えば、お部屋内の壁を取り壊せない構造のマンションでは、間取りの変更ができません。

子供がいる過程の場合、子供が隠れてしまうような死角を解消できなかったり、子供の人数に応じたお部屋を用意できなかったりする可能性があるのです。

中古住宅でのリノベーションは、新築住宅を購入する場合と比較して費用負担を抑えられますが、決して少ない金額ではありません。

高額な資金が必要になる買い物だからこそ、物件探しの段階からリノベーション工事のことも考慮した物件を慎重に探す必要があります。

構造

リノベーション向きの物件かどうか判断する際に、最も重要な要素となるのが物件の構造です。
マンションの構造によって、間取りの変更や水周り設備の移動に制限が生まれるためです。

管理規約

マンションの管理規約には、リノベーション工事をするときの管理組合に対する申請方法や、工事可能な時間帯、資材を搬入経路などが記載されています。

そして管理規約には、リノベーション工事のルールだけでなく、工事の内容自体も制限されている場合があるため、必ず確認しましょう。

例えば、防音の観点から床材に使用できるフローリングの種類が指定されていたり、そもそも床材の変更が禁止されていたりする場合があります。

また管理規約によっては、水回りの移動や配管の交換などが一切禁じられていることもあるのです。

このような管理規約による制限が多いほど、リノベーションに不向きといえます。

中古マンションを検討する際は、必ず管理規約を閲覧しリノベーション工事にどのような制限が設けられているか確認しましょう。

築年数

マンションの築年数を確認すると、物件の価格が手ごろで資産価値が下がりにくい物件を見つけられます。

マンションは、一般的に築年数が経過すると資産価値が下がりますが、築20〜25年ごろから下落率が緩やかになっていきます。

築年数が浅い物件ほど、資産価値の下落幅が大きくなる可能性があるため、築浅物件よりもある程度築年数が経過した物件でリノベーションした方が、資産価値を維持しやすいです。

また築年数が経過した物件は、内装や設備が寿命を迎えているケースが多いため、リノベーションをするタイミングとして適しているといえます。

しかし築年数が経過したマンションであれば、何でも良いわけではありません。
あまりにも古いマンションだと、耐震性能が低くなってしまうからです。

1981年以降に建てられたマンションは、新耐震基準が適用されているため、震度6強以上の大地震が発生しても耐えられるように設計されています。

しかし1981年以前に建てられたマンションは、旧耐震基準をもとに建設されており、震度5程度の地震で倒壊しないように作られています。

そのため、新耐震基準が適用されるマンションよりも、耐震性能が低くなるのです。

マンションの耐震性能が低くても、基本的にリノベーションによって耐震改修できません。
リノベーション後も、より安心して暮らしたい場合は、新耐震基準が適用されるマンションを選びましょう。