断熱リノベのメリット

断熱リノベのメリットは、以下の3つです。

• 快適に暮らせるようになる
• 光熱費を削減できる
• 健康リスクを減らせる

断熱リノベで使用する断熱材は、室内の温度を一定に保ってくれるため、暑い夏だけでなく寒い冬も快適に暮らせます。
また、窓を2重サッシにすることで防音効果を向上させることも可能です。

また、断熱材によって室内の温度が一定に保たれることで、エアコンを付ける時間や回数が減って電気代が削減され家計の支出を減らせます。

さらに断熱リノベで夏の暑さが和らげられることで、熱中症を防止できます。加えて暖房が効いた暖かいお部屋から、トイレや脱衣所のような寒い場所に移動した際のヒートショックによる心疾患や脳血管疾患の予防が可能です。

断熱リノベのデメリット

一方で断熱リノベには、以下のようなデメリットがあります。

• 費用がかかる
• 工事期間がかかる

断熱リノベの費用は、物件の広さや使用する資材によって異なりますが、一般的な住宅であれば50〜100万円ほどの費用がかかります。

柱のような構造材の外側に断熱材を貼り付ける外張り断熱では、さらに費用が1〜2割ほど上乗せされます。

また断熱リノベの施工期間は、天井や床下を断熱化させる工事では数日で済むこともありますが、壁に断熱材を施す場合は最大で1ヶ月の施工期間が必要です。

断熱リノベの工事内容によっては、工事期間中の仮住まいが必要になることもあり、仮住まいの家賃や引っ越し代などの費用も追加で必要となる場合があります。

補助金の対象となるリノベ

断熱リノベでは、一定の省エネ効果が見込まれる、高性能建材を用いた住宅の断熱リフォームが補助金の対象となります。

具体的には、工事によって15%以上の省エネ効果が見込まれなければ補助の対象となりません。

一方で次世代建材は、短期間で施工が可能な高性能断熱パネルや潜熱蓄熱建材、調湿建材等の用いた住宅のリフォーム工事が対象です。

補助金を受けるためには、補助の対象となる製品を使用し、所定の要件を満たす必要があります。

補助金の対象となる人

補助金の対象となる人は、それぞれ以下の通りです。

※一般社団法人環境共創イニシアチブ「令和2年度の住宅の省エネ・断熱リノベーションの支援補助金について」をもとに作成

補助額

補助事業で補助される金額は、以下の通りです。

ただし、断熱リノベのうち戸建住宅の家庭用蓄電システムと家庭用蓄電設備の補助額は、以下の通りです。

• 家庭用蓄電システム：設備費2万円/kWhまたは補助対象経費の1/3または20万円のいずれか低い方
• 家庭用蓄熱設備：設備費・工事費併せて1/3以内または5万円/台のいずれか低い方

※一般社団法人環境共創イニシアチブ「令和2年度の住宅の省エネ・断熱リノベーションの支援補助金について」をもとに作成

申請期間を把握しておく

補助事業の申請期間は、以下の通りです。

※断熱リノベの集合住宅（全体）の公募期間は5/7〜6/19、完了報告書提出期限は1/15

上記の公募期間中に申請を行い、補助金の交付が決定したものから工事の契約および施工が可能となります。

工事完了後は、所定の期日までに完了報告書を必ず提出しましょう。

補助要件に沿ったリノベを行える業者を選ぶ

補助事業の申請において、リノベーション業者は特に指定されていませんが、補助事業の事業要件に沿った工事ができるリノベーション業者に依頼しましょう。

業者によって、得意な工事の分野や施工の経験が異なるだけでなく、料金設定も異なります。
そのため複数の業者に相談して見積もりを取って比較し、依頼する業者を選ぶことが大切です。