リノベーション工事を検討するときは、マイホームの将来性を考えることが大切です。
将来性を考慮せずにリノベーションをすると、今後のライフスタイルに合わなかったり、家族間でトラブルが発生したりする可能性があるからです。
そこで今回は、リノベーション工事の必要性や工事の内容を判断する際に考えるべき、マイホームの将来性について解説していきます。
リノベーションとはどのようなものか
まずリフォームとリノベーションの違いから説明します。
リフォームとは、物件の一部を改修して老朽化した部分を新築と同様の状態にする目的で行われる工事です。
一方でリノベーションは、リフォームよりも大規模な工事が行われて、物件の性能や価値を高める工事を指します。
築年数が経過した物件をリノベーションすることで、新築住宅を購入するよりも手頃な価格でご自身や家族のライフスタイルに合った物件を手に入れられます。
リノベーション業界は今後も発展していく
日本では少子高齢化が進行しているため、今後もリノベーションの需要は高まっていくと考えられます。
少子高齢化によって日本の人口が減少していくため、新築物件の需要は低下していくだけでなく既に建てられた住宅の数ばかりが増えていきます。
そのため新築の物件を購入するよりも、既存の住宅を改修して住む人が増えていくのです。
また高齢者の数が増えることで、自宅をバリアフリーに改修する人も増えます。
さらに日本は地震がとても多い国ですので、既存住宅における耐震工事の需要が見込めます。
リノベーションすべきかは状況によって異なる
リノベーションの需要が高まると考えられますが、中古住宅を購入する場合にリノベーションが絶対に必要というわけではありません。
まずリノベーション工事には、時間がかかるため購入した物件にできる限り早く住み始めたい人は、リノベーションを行わない方が良いでしょう。
また物件の地番を補強する場合や、梁・柱のような構造体に不安がある場合は、リノベーションではなく建て替えが必要です。
さらにマンションにおいては、取り壊せない構造の壁であるために間取りが変更できない場合があるだけでなく、管理規約によって工事が制限されていることもあります。
以上のような注意点を考慮したうえで、リノベーションをするかどうか判断しましょう。
マイホームの将来性を考える時のポイント
リノベーションをするかどうか判断するときに考慮すべきマイホームの将来性は、以下の2点を軸に考えます。
- 今後マイホームをどのように使うか
- 相続問題
具体的に解説していきます。
今後マイホームをどのように使うか
マイホームで今後どのように暮らしていくのか考えると、リノベーションの必要性や行うべき工事の内容が分かります。
例えば、検討中の物件や居住中の物件において、子供の部屋数が足りない場合や子供が視界に入らなくなる死角が存在する場合は、リノベーションで間取りの変更が必要です。
またマイホームに今後どれだけの期間暮らしていくのかも重要なポイントです。
長く暮らす場合は、リノベーションをして物件の耐震性能や断熱性能を高めることで、築年数が経過した物件でも快適に過ごせます。
相続問題
物件を子供や孫に相続するかどうかでもマイホームの将来性は変わってきます。
マイホームを相続しても相続される側が必ずしも喜ぶとは限りません。
相続された物件が相続人のライフスタイルに適さず、お金を払ってでも手放したいと考える人もいます。
また、マイホームがあることで、誰がどのように相続するのか揉めてしまい”争続”となってしまうこともあります。
マイホームの争族を考えている場合は、必ず相続される側の意見も聞いておくことが大切です。
マイホーム購入時にリノベーションをおすすめする条件
以下2点のどちらかに当てはまる人は、新築物件の購入ではなく、中古物件を購入してリノベーション工事を行うとよいでしょう。
- なるべく購入価格を抑えたい
- なるべく希望の立地に住みたい
それぞれについて解説していきます。
なるべく購入価格を抑えたい
購入価格を抑えてご自身が望むマイホームを購入したい場合は、新築物件を購入するよりも中古住宅を購入しリノベーション工事をする方がおすすめです。
物件の価値は、時が経つにつれて減少していきます。
特に新築マンションの場合は、広告費や営業マンの人件費が上乗せされており「鍵を回しただけで価値が2〜3割減る」といわれているほどです。
中古物件でリノベーションする場合、リノベーションの工事費用が必要です。
一方で物件の価値は減少しているため総合的に考えると、新築物件よりも手頃な値段でマイホームを購入できます。
なるべく希望の立地に住みたい
マイホームを購入するうえで、立地にこだわる方はとても多いです。
マイホームと学校や病院、駅、スーパーなどの位置関係は、物件を購入した後で変えられません。
特に駅から物件までの距離は、生活の利便性に直結するため、できるだけ駅に近い物件を選びたいものです。
しかし駅近の新築物件は価格が高額なだけでなく、そもそも売り出されている数が少ないため、予算内で希望通りの物件が手に入りにくくなります。
一方で中古物件は、駅近の物件でも選択肢が多いだけでなく、価格も新築より安いです。
そのため中古物件でのリノベーションを視野に入れるだけで、物件の選択肢を大きく増やせます。
既にマイホームを持っている方にリノベーションをおすすめする条件
既にマイホームを持っている方が、以下の条件のいずれかに当てはまる場合、リノベーションを行うと良いでしょう。
- 将来は売却を考えている
- マイホームが現在の耐震基準を満たしていない
- 将来は2世代での同居を考えている
将来は売却を考えている
マイホームの売却を考えている人は、リノベーションをしておくと売却しやすくなります。
内装や設備が劣化したお部屋であっても、リノベーション工事をして内装や設備を刷新し、さらに新たな付加価値が生まれて売れやすくなるからです。
ただしあまりに独創的なお部屋にしてしまうと、売却するときに買い手が見つかりにくくなる可能性があります。
リノベーションでは、将来売却しやすいお部屋であるかどうかも踏まえてお部屋のデザインを考えましょう。
マイホームが現在の耐震基準を満たしていない
既に住んでいるマイホームが旧耐震基準で建てられている場合は、リノベーションによる補強工事が必要です。
1981年以降に建てられた物件は、新耐震基準に沿って建てられており、震度7以上の地震が発生しても耐えられるとされています。
しかし1981年より前に建てられた物件は、旧耐震基準が適用されており震度5程度の地震に耐えられるようにしか設計されていません。
もちろん、旧耐震基準の建物だからといって、震度5を超える地震が発生した際に必ず倒壊するわけではありません。
しかし地震に対する不安は、旧耐震基準が適用される物件の方が大きくなるでしょう。
日本は世界有数の地震大国です。
2011年には東日本大震災、2016年には熊本地震、2018年には北海道胆振東部地震と、過去10年以内に震度7以上の地震が3度発生しています。
そのため、旧耐震基準で建てられている物件に住んでいる方は、リノベーション工事にて耐震性能を向上させると地震に対する不安を減らせます。
将来は2世代での同居を考えている
将来的に自分自身の親や子供と2世代で1つの住宅に暮らそうと考えている場合は、間取りの大規模な変更が必要になることがあります。
例えば、1つの家で一緒に暮らしながらも、食事や入浴などの基本的な生活を分ける場合は、キッチンや浴室、トイレなどをそれぞれの世帯に設置しなければなりません。
マイホームを2世帯住宅にするのであれば、それぞれの世帯のライフスタイルを踏まえたうえで、リノベーションをすることで一緒に暮らすうえでのストレスを軽減できます。
リノベーションならReoLaboが安心
リノベーション工事をお考えの方は、ReoLaboまでお気軽にご相談ください。
ReoLaboは多彩なリノベーションプランを取り扱っており、これからのライフスタイルに応じたものをお選びいただけます。
またReoLaboは、安心のW定額制を採用しています。
リノベーションの工事費用は、物件の床面積に応じて決まり、物件の仲介手数料は物件の価格帯に応じて決まるため、予算を把握しやすいです。
リノベーションする物件が決まっていない方は、ReoLaboが物件探しからリノベーション工事の施工まで全てお手伝いさせていただきます。
まとめ
リノベーションを行う際は、マイホームの将来性を考えた判断が必要となります。
今後どのように暮らしていくのか、相続するのかどうかによってリノベーション工事の必要性や工事の内容が変わります。
また既にマイホームに居住している人も、今後の生活や耐震性能などマイホームの将来性を踏まえたうえで、リノベーションするかどうか判断すると良いでしょう。
